ウィキペディア（英: Wikipedia）より

スペインかぜ(スペイン風邪は、1918年（大正7年）-1920年（大正9年）に世界各国で極めて多くの死者を出したインフルエンザによるパンデミックの俗称。1918年1月から1920年12月までに世界中で5億人が感染、これは当時の世界人口の4分の1程度に相当。死者数は1,700万人^[3]から5000万人との推計が多く、1億人に達した可能性も指摘されるなど人類史上最悪の感染症の1つである。日本国内でも最終的に40万人前後が亡くなっている。※本当に凄いです。

「感染楽観　繰り返す悲劇」日本史家　磯田道史　武士の家計簿の著者　読売新聞５月１３日１９面より抜粋

新型コロナウイルスには特に注意が必要である。外出を自粛すれば感染は穏やかになる。しかし、経済は痛む。一方解除が早すぎると、痛い目にあう。百年前の「スペイン風邪（インフルエンザ）」では、米国の各市で集会制限解除を焦り、たちまち感染第二波が生じた。その結果、死者が増え、終息が長引き、経済被害も増えた。一九二〇年一月、日本でスペイン風邪第三波の兆候がみられた。海外からの問い合わせに政府は第三波の襲来を甘く見ていた回答をしている。流行し始めは当然、患者数も死亡者数も少ない。それをもって「大事ではない」と誤認して返答しているのであった。

返答後一七日で日本の感染状況は一変し、病勢激甚、死亡率三倍、患者数七八万余名、死亡者数二万名余りとなったのである。第一波は予防接種的な役割と言える程で、第二波、第三波と致死率が格段に上がり、強毒化した。今回の新型コロナで第二波、第三波が必ず来るかはわからないが、注意は必要である。歴史に学び悲劇は避けたいものである。

「新型コロナ感染緊急事態　解除」

読売新聞　５月１５日朝刊　社説より「油断せずに段階的に活動再開を！」

緊急事態宣言が解除されても、通常の生活に戻るまでには時間を要しよう。感染対策を徹底しつつ、段階的に移動の制限等を緩和したい。政府が、新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言を39県で解除した。全国を対象に今月末まで延長していたが、前倒しして対象から外した。東京都等8都道府県では継続。安倍首相は「感染リスクをコントロールしながら、日々の暮らしを取り戻す」と述べた。長期にわたる外出自粛や休業の要請に、多くの人が協力してきた。一方で経済は深刻な影響を受けている。感染状況が落ち着いた地域から、人の移動や社会経済活動を認める処置は妥当である。政府は解除する基準を具体的に定めた。「直近1週間の新規感染者が10万人当たり0.5人以下と規定。宣言解除された39県では、人出が戻ることも想定されよう。政府は39県について、緊急事態を継続する8都道府県との間で往来の自粛を求めた。人と人の距離を確保する。外出時はマスクを着用する。こうした「新しい生活様式」一人ひとりが心がけることが大切である。海外では、経済活動の再開を認めた後、再び感染が拡大する事例が見られる。日本も油断すれば、同じ状況に陥りかねない。感染症拡大の兆候が表れた場合には、速やかに再指定する必要がある。

（この記事の後、大阪・兵庫・京都の規制が解除された。心配は残されている。より感染には配慮が必要！教室では、授業再開と共に◎自宅での練習、自宅からの問合せ、教室での質問、指導、問題集の希望など今まで通りに継続致します）

※パンデリックの悲劇：完全終息まで厳重な注意が必要である！

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